トンネル・地下構造物山岳・シールド・開削トンネル、立坑・山留め、共同溝、地下鉄駅舎・地下駐車場等の地中構造物を対象とした設計、解析、開発のソリューションを提供します。
耐震解析
土木・建築・製造・原子力等での耐震性能評価を、震源特性・伝播特性・サイト特性を把握し、有限要素法や質点系モデルを適用して解析や開発ソリューションを提供します。
CTCでは1970年代より様々な領域(原子力・土木・建築・機械分野)に対して耐震評価解析を実施しています。我が国においては、1995年に発生した兵庫県南部地震での地震被害から耐震技術は大きく進歩し、世界の先端をいくテクノロジーとなっております。CTCでも各種の耐震技術を駆使し、あらゆる分野での耐震評価解析を実施してお客様より多大な信頼を得ております。
解析領域も最近では、静的問題から動的問題へ、弾性問題から弾塑性問題へ、微小変形問題から大変形問題へ、連続体問題から不連続体問題へと、大規模かつ複雑、そして困難な現象を対象とすることが多くなっており、最新の知見に基づく解析アプローチを提案し課題を克服するようにしています。
地震動評価解析
耐震解析を行う際には入力地震動をより良く設定する必要があります。地震動の設定には、経験的手法・半経験的手法・理論的手法と大別できますが、CTCではどの手法でも対応できるようにソフトウエアを開発してきました。経験的手法と半経験的手法では【地震動作成/波形処理システム D-WAVE】、理論的手法では【大規模地震構造伝播解析ソフト GeoWAVE】が適用されます。最近では、断層モデルに想定し、経験的グリーン関数法や統計的グリーン関数法により地震動を設定する方法が増えてきています。
地震危険度評価解析
最近、構造物の耐震性能を確率論的手法で評価する方法が増えてきています。その際、対象とする地域での地震危険度を評価する必要があります。地震危険度評価解析では、その地域周辺で将来発生する可能性のある地震(歴史地震や活断層データを用いる)の位置・規模・発生頻度をモデル化し、それにもたらされる地震動の強さのレベル毎の超過発生頻度を求めます。
地盤と構造物の動的相互作用解析
構造物が無限に広がる地盤の中に埋まっている場合には、地震動のエネルギーが地盤から構造物に入り、構造物内で吸収や反射の後にまた地盤に逸散していく過程を、解析に取り入れる必要があります。地盤と構造物の動的相互作用解析は、その過程を評価する方法であり、CTCでは有限要素法(FEM)等により地盤・構造物を一体、あるいは分離(サブストラクチャ法)するモデル化により数多くの耐震解析の実績を積んでおります。
土木・建築構造物の耐震性評価解析
1995年の兵庫県南部地震での土木・建築構造物の多大な被害を経験して、土木・建築のあらゆる分野で耐震設計手法が改訂されました。どの分野でも入力地震動の規模が大きくなり、非線形性を取り入れた手法が必要となります。CTCでは地盤・構造物に対して各種の非線形特性を考慮した動的解析システムを開発してきており、お客様の要望に応えた形での耐震性評価解析を提案することができます。
原子力施設の耐震性能評価解析
2006年9月に発電用原子力施設の耐震設計指針が大幅に改訂されました。それに基づいて基準地震動の設定、原子炉建屋や機器・配管の耐震性能評価、地盤の安定性評価を行う必要があります。CTCでは、原子力施設に適用可能な種々の動的解析システムを開発してきており。これまでいろいろな施設での耐震性能評価解析を実施して豊富なスキル・ノウハウを保持しています。
地盤の安定性評価、液状化・側方流動評価解析
地盤の耐震安全性を評価するには、地震の規模が大きくなることより、地盤の非線形特性をより良く評価する必要があります。また、地層の不整形性や不均質性もなるべく正確にモデル化する必要もあり、CTCではこれまで有限要素法(FEM)や有限体積法(FVM)のプログラムを適用して、多くの実績を挙げてきました。液状化・側方流動解析に関しても他社との協力によりプログラム開発を実施、種々の対象領域に適用しています。最近では個別要素法(DEM)により、地盤の不連続性を表現した評価解析も実施し、お客様のより高い評価を得ています。
- FLAC2D/FLAC3D
- FLAC2D、FLAC3Dは有限体積法(FVM)を用いた、塑性大変形を含む現象の解析プログラムです。地盤工学、岩盤工学等、広範囲に適用が可能で、施工工程に沿った解析に適しています。有限要素法のプログラムに比べ、大変形、大歪等が扱えることが大きな特徴です。
- PFC
- PFCは土粒子、砂、粉体等の粒状体の流動・混合挙動だけでなく、変形から破壊、亀裂の進展、崩壊といった非連続体挙動の解析プログラムです。
- UDEC/3DEC
- UDEC/3DECは、複雑な節理面を持つ岩盤などのブロック集合体の安定解析や動的崩壊過程を個別要素法によりシミュレートする解析プログラムです。 また、構造要素(支保工)、浸透流、および熱問題、動的挙動の解析機能を有し、様々な連成問題にも対応できます。
- LiQSMART
- 簡易液状化解析システム「LiQSMART」では、液状化の検討が“SHAKE”程度の入力項目で手軽に行なえます。さらに土質試験の結果などが無い場合、N値等から液状化強度など各種パラメータを推定することも可能です。
- SoilPlus
- 地盤・浸透流・耐震統合FEM解析ソフトウェア「Soil Plus」は、CTCが受託解析業務で使用している信頼性の高いソルバーを2次元/3次元プリポスト上に統合した、“静的・浸透流・動的問題を考慮した総合的な解析”が可能なソフトウェアです。
- D-SEIS
- 「D-SEIS」は、国内の任意地点の緯度・経度を入力して、その周辺で発生すると予想される地震による加速度を基盤・地表にて推定。また推定された地震動を基に地震危険度を地震ハザード曲線として推定するシステムです。
- DYNA2E
- 「DYNA2E」は土木・建築分野における骨組み解析を対象として、橋梁、建築、機器構造物および原子力建屋等での豊富な解析実績をもつ、2次元/3次元骨組構造物の非線形動的解析ソフトウェアです。
- GEORAMA for Civil3D
- 地盤・浸透流・耐震統合FEM解析ソフトウェア「Soil Plus」は、CTCが受託解析業務で使用している信頼性の高いソルバーを2次元/3次元プリポスト上に統合した、“静的・浸透流・動的問題を考慮した総合的な解析”が可能なソフトウェアです。
解析
地震動評価解析
地震危険度評価解析
地盤と構造物の動的相互作用解析
土木・建築構造物の耐震性評価解析
原子力施設の耐震性能評価解析
- 原子力施設の耐震解析(イメージ)
- 耐震壁試験体の3次元FEMシミュレーション解析(論文)
地盤の安定性評価、液状化・側方流動評価解析
開発
自社開発
- 骨組系線形/非線形動的解析システム:DYNA2E
- 構造物・基礎・地盤動的相互作用解析システム:Soil Plus
- 地盤薄層法システム:D-LAYS
- 大規模地質構造地震伝播解析システム(ハイブリッド法):GeoWAVE
- 大規模モデル並列解析システム
受託開発
- 汎用FEM非線形構造解析システム〔国機関〕
- 質点系複素応答解析プログラム(民間)
- 質点系非線形動的解析プログラム(民間)
- Dinamical Ground Compliance算定プログラム(民間)
- 質点系モデル動的解析コード〔法人〕
- 二次元非線形地盤-建屋相互作用解析コード〔法人〕
- 燃料耐震解析コード〔法人〕
- 非弾性支持配管系解析コード〔法人〕
- 断層モデルによる地震危険度解析コード〔国機関〕
- 機器免震有効性評価コード(国機関)
- 地震表示用プログラム(国機関)
- 3次元フレーム系構造設計(静的、動的)システム〔民間〕
- 地下発電所設計支援システム〔民間〕
- 実大3次元震動破壊実験施設(E-ディフェンス)シミュレータ〔法人〕
カスタマイズ
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解析実績
業務件名 | 発注元 | 実施期間 |
---|---|---|
原子力発電施設安全性解析及び例題解析 | 原子力発電技術機構 | 1989~1998年度 |
高速増殖炉原型炉の地盤安定解析 | 原子力発電技術機構 | 1996年度 |
水中橋脚の動水圧シミュレーション解析 | 本州四国連絡橋公団 | 1996年度 |
地盤の地震動増幅特性の検討 | 建設省土木研究所 | 1996~1998年度 |
液状化シミュレーション解析 | 水資源開発公団 | 1996~1998年度 |
杭基礎の動的挙動に関する解析 | 土木研究センター | 1997年度 |
免震支承を有するRC橋脚の動的解析 | 首都高速道路公団 | 1997年度 |
過剰間隙水圧の上昇特性に関する応答解析 | 建設省土木研究所 | 1997年度 |
のり面の安定性評価解析 | 東京都土木技術研究所 | 1997年度 |
明石海峡大橋上部工の地震応答解析 | 本州四国連絡橋公団 | 1997~1998年度 |
鋼製橋脚を有した橋梁の動的解析 | 鉄道総合技術研究所 | 1997~1998年度 |
新形式基礎の耐震検討 | 本州四国連絡橋公団 | 1998年度 |
床版の耐震性能解析 | 建設コンサル会社 | 1999年度 |
岩盤の地震応答解析および土圧解析 | 運輸省港湾技術研究所 | 1999年度 |
鋼製橋脚の非線形解析 | 鋼橋会社 | 1999年度 |
開削トンネルの耐震検討解析 | 首都高速道路公団 | 1999年度 |
CFRD形式のロックフィルダム耐震性評価解析 | 建設コンサル会社 | 1999年度 |
配管系の動的解析 | 電力会社 | 1999年度 |
杭・地盤の動的解析 | 総合建設会社 | 1999~2000年度 |
盛土堤防の大変形液状化解析 | 東京都土木技術研究所 | 1999~2001年度 |
海峡プロジェクト大規模地震動(経験的グリーン関数法)試算 | 本州四国連絡橋公団 | 1999~2002年度 |
高架橋のFEM動的解析 | 建設コンサル会社 | 2000年度 |
強震記録を用いた構造物等地震応答解析 | 東京都土木技術研究所 | 2000年度 |
ダムの築堤・湛水・動的解析による安定性評価 | 建設コンサル会社 | 2000~2001年度 |
配管系の動的解析 | エンジ会社 | 2001年度 |
重要土木構造物の耐力・損傷 確率(地震PSA)評価 | 原子力発電技術機構 | 2001年度 |
断層近傍地震動の群遅延時間の推定 | 鉄道総合技術研究所 | 2001~2002年度 |
エクトラドーズ橋耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2002年度 |
アーチ橋耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2002年度 |
高架下利用箇所の耐震診断調査 | 建設コンサル会社 | 2002年度 |
駅舎部耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2002年度 |
ロックフィルダム耐震解析 | 水資源開発公団 | 2002年度 |
アースダム耐震解析 | 水資源開発公団 | 2002年度 |
配管系の耐震解析 | エンジ会社 | 2002年度 |
使用済燃料受入れ貯蔵建屋周辺の地盤安定解析 | 原子力発電技術機構 | 2002年度 |
非弾性支持配管耐震安全性評価解析 | 原子力発電技術機構 | 2002年度 |
BWR配管系耐震安全性評価解析 | 原子力発電技術機構 | 2002年度 |
橋脚と堤防の耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2002~2004年度 |
水門耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2002~2004年度 |
有限差分法による盛土堤防の耐震解析 | 東京都土木技術研究所 | 2002~2005年度 |
免震建屋及び基礎地盤の動的解析 | 建築設計事務所 | 2003年度 |
原子力管理施設の耐震検討解析 | 原子力安全基盤機構 | 2003年度 |
東京臨海道路基礎耐震検討 | 建設コンサル会社 | 2003~2004年度 |
圏央道連続高架橋耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2003~2004年度 |
高架橋耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2003~2004年度 |
開削トンネル耐震検討 | 建設コンサル会社 | 2003~2004年度 |
東京外環道耐震検討 | 建設コンサル会社 | 2003~2004年度 |
ダムゲート動的解析 | 建設コンサル会社 | 2003~2004年度 |
有限差分法によるロックフィルダム動的解析 | 土木研究所 | 2003~2004年度 |
個別要素法による重力式ダム動的解析 | 土木研究所 | 2003~2004年度 |
桟橋の耐震解析 | 総合建設会社 | 2003~2004年度 |
原子力施設土木構造物の耐力・損傷確率評価 | 原子力安全基盤機構 | 2003~2004年度 |
浄水場の耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2003~2005年度 |
原子力施設周辺斜面の地震時崩壊による構造物への影響評価 | 原子力安全基盤機構 | 2003~2005年度 |
橋台部2次元動的解析 | 建設コンサル会社 | 2004年度 |
水路橋耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2004年度 |
プレキャストトンネル耐震検討 | メーカー会社 | 2004年度 |
標識柱動的解析 | メーカー会社 | 2004年度 |
3次元地盤耐震解析 | 総合建設会社 | 2004年度 |
地震動のインパルス成分が構造物に与える影響検討 | 建設コンサル会社 | 2004年度 |
タンク耐震評価解析 | メーカー会社 | 2004年度 |
杭に支持された原子力施設の耐震解析 | 原子力安全基盤機構 | 2004年度 |
地盤FEMモデルとばねモデルの地震応答比較解析 | 本州四国連絡橋公団 | 2004~2005年度 |
大規模地震時の長大橋の挙動解析 | 本州四国連絡橋公団 | 2005年度 |
長大橋の大規模地震時の耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2005年度 |
長大橋の全体モデル耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2005年度 |
道路線動的解析 | 建設コンサル会社 | 2005年度 |
既設鋼製耐震性照査 | メーカー会社 | 2005年度 |
中央環状線トンネル部耐震解析 | 総合建設会社 | 2005年度 |
外環道路トンネル部の耐震設計 | 建設コンサル会社 | 2005年度 |
大容量送水管断層部耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2005年度 |
工場タンク周り液状化対策検討 | 総合建設会社 | 2005年度 |
核燃料物質加工施設耐震解析 | 原子力安全基盤機構 | 2005年度 |
宮城県沖地震に対する原子力発電施設の地震応答解析 | 原子力安全基盤機構 | 2005年度 |
ガラス固化体貯蔵施設に関する建屋・機器の耐震解析 | 原子力安全基盤機構 | 2005年度 |
中間貯蔵建屋の耐震解析 | 原子力安全基盤機構 | 2005年度 |
外部電源系統の機能喪失確率評価 | 原子力安全基盤機構 | 2005年度 |
非常用DGの免震構造の実機適用性の検討 | 原子力安全基盤機構 | 2005年度 |
原子力発電所土木構造物の耐震検討 | 総合建設会社 | 2005年度 |
断層モデルにより地震動推定 | メーカー会社 | 2005年度 |
長大橋耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2006年度 |
長大橋FEM地盤モデルとばねモデルによる地震応答解析 | 高速道路会社 | 2006年度 |
鋼製橋脚隅角部耐震検討解析 | 鋼橋メーカー会社 | 2006年度 |
斜π橋動的解析 | 建設コンサル会社 | 2006年度 |
波形鋼板ウエブPC橋動的解析 | 建設コンサル会社 | 2006年度 |
単橋脚モデル耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2006年度 |
トンネル横断方向・縦断方向耐震検討 | 建設コンサル会社 | 2006年度 |
地下貯水槽の耐震検討 | メーカー会社 | 2006年度 |
地震観測点における地震動の増幅特性評価 | 鉄道総合技術研究所 | 2006年度 |
免震・制震構造に関する地震応答解析 | 鉄道総合技術研究所 | 2006年度 |
架線-電車線柱連成地震応答解析 | 鉄道総合技術研究所 | 2006年度 |
ポンプ所振動解析 | 総合建設会社 | 2006年度 |
可動堰耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2006年度 |
宮城県沖地震に対する原子力発電施設の地震応答解析 | 原子力安全基盤機構 | 2006年度 |
地震による周辺斜面崩壊後の岩塊挙動解析 | 原子力安全基盤機構 | 2006年度 |
原子炉施設の入力地震動に及ぼす周辺斜面の影響解析 | 原子力安全基盤機構 | 2006年度 |
外部電源系統の機能喪失確率評価 | 原子力安全基盤機構 | 2006年度 |
MOX燃料加工施設の地盤安定性評価のための解析 | 原子力安全基盤機構 | 2006年度 |
発電所配管終局強度評価 | 電力会社 | 2006年度 |
CSGダム耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2006~2007年度 |
ダムゲート耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2006~2007年度 |
発電所土木構造物の耐震検討 | 総合建設会社 | 2006~2007年度 |
地盤・杭基礎の三次元動的FEM解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
アーチ橋の三次元耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
長大吊橋の解析法の違いによる地震時応答比較 | 高速道路会社 | 2007年度 |
斜橋及び曲線橋の桁落下解析 | 土木研究所 | 2007年度 |
長大橋耐震解析 | 総合建設会社 | 2007年度 |
トンネル・地盤の二次元動的FEM解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
共同溝耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
開削トンネルの耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
鉄道・道路交差部耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
免震・制震デバイスを用いた解析 | 鉄道総合技術研究所 | 2007年度 |
鋼製支承の耐震およびFEM解析 | 鉄道総合技術研究所 | 2007年度 |
開削トンネルの耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
ピアアバット耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
ダムゲート耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
CSGダム耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
フィルダム耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
コンクリートダム耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
河川構造物(水門・揚排水機場等)耐震照査 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
浄水場沈殿池耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2007年度 |
建物・杭・地盤の二次元動的FEM解析 | 総合建設会社 | 2007年度 |
風力発電機の設計用地震動作成 | 電力エンジ会社 | 2007年度 |
原子炉建屋機器等の地震応答解析 | 原子力安全基盤機構 | 2007年度 |
原子力施設機器の耐震解析 | 電力エンジ会社 | 2007年度 |
送電用鉄塔基礎の耐震解析 | 建設設計会社 | 2007年度 |
火力発電所放水施設の耐震解析 | 総合建設会社 | 2007年度 |
原子力施設重要構造物の耐震解析 | 建設設計会社 | 2007年度 |
再処理施設機器の耐震解析 | 原子力安全基盤機構 | 2007年度 |
発電所土木構造物の耐震検討 | 総合建設会社 | 2007年度 |
地盤内の波動伝播解析 | 日本原子力研究開発機構 | 2007年度 |
大変形解析手法による盛土堤防の耐震解析 | 東京都 | 2007~2008年度 |
既設プラントの建屋・機器・配管の耐震解析 | 原子力安全基盤機構 | 2008年度 |
外部電源系統の機能喪失評価 | 原子力安全基盤機構 | 2008年度 |
3次元構造解析 | 総合建設会社 | 2008年度 |
タンクの耐震解析 | 総合建設会社 | 2008年度 |
鉄塔基礎の耐震解析 | 建設設計会社 | 2008年度 |
既設プラント設備の非線形FEM解析 | 建設設計会社 | 2008年度 |
既設プラント機器の耐震解析 | 電力エンジ会社 | 2008年度 |
長大橋耐震補強解析 | 総合建設会社 | 2008年度 |
外環道地下構造物耐震設計解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
斜橋の落橋防止に関する解析 | 土木研究所 | 2008年度 |
埋設管路の耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
河川構造物の耐震設計解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
桟橋の耐震解析 | 総合建設会社 | 2008年度 |
堤防の耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
ダムゲートの耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
コンクリートダムの耐震解析 | 建設設計会社 | 2008年度 |
断層変位の影響解析 | 鉄道総合技術研究所 | 2008年度 |
不均質地盤の影響検討 | 鉄道総合技術研究所 | 2008年度 |
鉄道高架橋の動的解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
管路の耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
圏央道地下構造物の耐震設計解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
山岳トンネルの耐震解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
道路トンネルの耐震解析、影響解析 | 建設コンサル会社 | 2008年度 |
耐震性能システム | 総合建設会社 | 2008年度 |
開発実績
業務件名 | 発注元 | 実施期間 |
---|---|---|
質点系モデル動的解析コード | 原子力発電技術機構 | 1980~1998年度 |
地震危険度解析コード | 日本原子力研究所 | 1987~2001年度 |
二次元非線型地盤-建屋相互作用解析コード | 原子力発電技術機構 | 1991~1998年度 |
機器免震有効性評価コード | 日本原子力研究所 | 1991~2000年度 |
燃料耐震解析コード | 原子力発電技術機構 | 1992~1993年度 |
非弾性支持配管系解析コード | 原子力発電技術機構 | 1994~1995年度 |
二次元地盤液状化解析システム | 東京都土木技術研究所 | 1994~1997年度 |
ダムの動的解析(残留変位算出含む)システム | 水資源開発公団 | 1995~2001年度 |
基盤加速度・地震危険度解析システム | 総合建設会社 | 1998年度 |
三次元地盤液状化解析システム | 東京都土木技術研究所 | 1998年度 |
地震表示用プログラム | 日本原子力研究所 | 1998年度 |
本四架橋の動態観測システム | 海洋架橋調査会 | 1999年度 |
有限差分法を適用した地盤流動解析システム | 東京都土木技術研究所 | 1999年度 |
個別要素法を適用した地盤流動解析システム | 東京都土木技術研究所 | 1999~2001年度 |
SRモデル逆解析プログラム | 東京都土木技術研究所 | 2001年度 |
鉄道構造物の地震被害推定システム | 鉄道総合技術研究所 | 2001~2002年度 |
橋梁耐震診断システム | 建設コンサル会社 | 2005年度 |
長大橋の動態観測プログラム | 高速道路会社 | 2005年度 |
地震ハザード解析コードの改良 | 日本原子力研究所 | 2005年度 |
盛土堤防液状化解析システムの改良 | 東京都土木技術センター | 2006年度 |
フィルダム動的解析システム | 水資源機構 | 2007年度 |
耐震性能システム | 総合建設会社 | 2007~2008年度 |
走行シミュレーションの動画作成 | 鉄道関連会社 | 2008年度 |