原子力原子力分野の安全評価解析・システム開発や、発電施設(原子力・火力・水力)の耐震性能、応力、地盤の安定性等の評価解析や開発ソリューションを提供します。
実績
解析実績
業務件名 |
発注元 |
実施期間 |
原子力発電所立地確証に係る津波解析調査 |
原子力工学試験センター |
1989年度 |
原子力発電施設安全性解析及び例題解析 |
原子力発電技術機構 |
1989~1998年度 |
高速増殖炉原型炉の地盤安定解析 |
原子力発電技術機構 |
1996 年度 |
ホッパー内流動(粒状体個別要素法)解析 |
鉄鋼会社 |
1996~2001年度 |
粒度分離(粒状体個別要素法)解析 |
鉄鋼会社 |
1998年度 |
核燃料の充填(粒状体個別要素法)解析 |
電力会社 |
1999年度 |
配管系の動的解析 |
電力会社 |
1999年度 |
曲管の三次元非線形解析 |
建設設計会社 |
1999年度 |
コークス押出時における炉壁損傷評価解析 |
鉄鋼会社 |
1999~2002年度 |
ブレードによる掘削解析 |
建機会社 |
2000~2001年度 |
重要土木構造物の耐力・損傷 確率(地震PSA)評価 |
原子力発電技術機構 |
2001年度 |
免震要素の大変形弾塑性解析 |
メーカー会社 |
2001年度 |
配管系の耐震解析 |
電力エンジ会社 |
2001~2002年度 |
配管系の熱応力解析 |
電力エンジ会社 |
2001~2002年度 |
使用済燃料受入れ貯蔵建屋周辺の地盤安定解析 |
原子力発電技術機構 |
2002年度 |
非弾性支持配管耐震安全性評価解析 |
原子力発電技術機構 |
2002年度 |
BWR配管系耐震安全性評価解析 |
原子力発電技術機構 |
2002年度 |
メタンハイドレート生産による地盤変状解析 |
総合建設会社 |
2003年度 |
原子力管理施設の耐震検討解析 |
原子力安全基盤機構 |
2003年度 |
日本海西部海底地形データ整備、津波解析 |
原子力発電技術機構 |
2003年度 |
遠州灘南海トラフ海底地形データ整備、津波解析 |
原子力安全基盤機構 |
2003年度 |
タンク基礎水圧解析 |
建設設計会社 |
2003年度 |
原子力施設土木構造物の耐力・損傷確率評価 |
原子力安全基盤機構 |
2003~2004年度 |
原子力施設周辺斜面の地震時崩壊による構造物への影響評価 |
原子力安全基盤機構 |
2003~2005年度 |
タンク耐震評価解析 |
電力エンジ会社 |
2004年度 |
杭に支持された原子力施設の耐震解析 |
原子力安全基盤機構 |
2004年度 |
スマトラ島沖地震の大津波の検証解析 |
原子力安全基盤機構 |
2005年度 |
核燃料物質加工施設耐震解析 |
原子力安全基盤機構 |
2005年度 |
宮城県沖地震に対する原子力発電施設の地震応答解析 |
原子力安全基盤機構 |
2005年度 |
ガラス固化体貯蔵施設に関する建屋・機器の耐震解析 |
原子力安全基盤機構 |
2005年度 |
中間貯蔵建屋の耐震解析 |
原子力安全基盤機構 |
2005年度 |
津波伝播のパラメトリック解析 |
原子力安全基盤機構 |
2005年度 |
外部電源系統の機能喪失確率評価 |
原子力安全基盤機構 |
2005年度 |
非常用DGの免震構造の実機適用性の検討 |
原子力安全基盤機構 |
2005年度 |
原子力発電所土木構造物の耐震検討 |
総合建設会社 |
2005年度 |
LNGタンクの地下構造解析 |
総合建設会社 |
2005年度 |
LNGタンクFEM解析 |
総合建設会社 |
2005年度 |
無線通信鉄塔の地盤解析 |
建設設計会社 |
2005年度 |
断層モデルにより地震動推定 |
電力エンジ会社 |
2005年度 |
宮城県沖地震に対する原子力発電施設の地震応答解析 |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
地震による周辺斜面崩壊後の岩塊挙動解析 |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
原子炉施設の入力地震動に及ぼす周辺斜面の影響解析 |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
津波伝播のパラメトリック解析 |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
津波の河川遡上解析 |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
外部電源系統の機能喪失確率評価 |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
MOX燃料加工施設の地盤安定性評価のための解析 |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
発電所配管終局強度評価 |
電力会社 |
2006年度 |
原子力建屋地下水対策浸透流解析 |
建設設計会社 |
2006年度 |
発電所土木構造物の耐震検討 |
総合建設会社 |
2006~2007年度 |
原子炉建屋機器等の地震応答解析 |
原子力安全基盤機構 |
2007年度 |
原子力施設機器の耐震解析 |
電力エンジ会社 |
2007年度 |
送電用鉄塔基礎の耐震解析 |
建設設計会社 |
2007年度 |
火力発電所放水施設の耐震解析 |
総合建設会社 |
2007年度 |
原子力施設重要構造物の耐震解析 |
建設設計会社 |
2007年度 |
原子力施設重要構造物の三次元非線形FEM解析 |
建設設計会社 |
2007年度 |
津波によるタンク変形解析 |
建設設計会社 |
2007年度 |
再処理施設機器の耐震解析 |
原子力安全基盤機構 |
2007年度 |
発電所土木構造物の耐震検討 |
総合建設会社 |
2007年度 |
発電所施設に対する津波解析 |
原子力安全基盤機構 |
2007年度 |
地盤内の波動伝播解析 |
日本原子力研究開発機構 |
2007年度 |
プラント基礎・地盤変形解析 |
総合建設会社 |
2007年度 |
既設プラントコンクリート構造物の非線形FEM解析 |
日本原子力研究開発機構 |
2008年度 |
既設プラントの建屋・機器・配管の耐震解析 |
原子力安全基盤機構 |
2008年度 |
津波に係る解析 |
原子力安全基盤機構 |
2008年度 |
外部電源系統の機能喪失評価 |
原子力安全基盤機構 |
2008年度 |
斜面安定解析 |
原子力安全基盤機構 |
2008年度 |
タンクの耐震解析 |
総合建設会社 |
2008年度 |
鉄塔基礎の耐震解析 |
建設設計会社 |
2008年度 |
既設プラント設備の非線形FEM解析 |
建設設計会社 |
2008年度 |
LNGタンク熱伝導、応力解析 |
建設設計会社 |
2008年度 |
既設プラント機器の耐震解析 |
電力エンジ会社 |
2008年度 |
3次元構造解析 |
総合建設会社 |
2008年度 |
3次元個別要素法による地盤解析 |
ガス会社 |
2008年度 |
個別要素法による斜面安定解析 |
建設設計会社 |
2008年度 |
開発実績
業務件名 |
発注元 |
実施期間 |
質点系モデル動的解析コード |
原子力発電技術機構 |
1980~1998年度 |
地震危険度解析コード |
日本原子力研究所 |
1987~2001年度 |
二次元非線型地盤-建屋相互作用解析コード |
原子力発電技術機構 |
1991~1998年度 |
機器免震有効性評価コード |
日本原子力研究所 |
1991~2000年度 |
燃料耐震解析コード |
原子力発電技術機構 |
1992~1993年度 |
非弾性支持配管系解析コード |
原子力発電技術機構 |
1994~1995年度 |
発電所施設の設計支援システム |
建設コンサル会社 |
1995~2000年度 |
遠地津波解析コード(チリ津浪被害想定) |
原子力発電技術機構 |
1997~1998年度 |
地震表示用プログラム |
日本原子力研究所 |
1998年度 |
津波解析コード改良整備(日本海中部地震津浪) |
原子力発電技術機構 |
1999~2000年度 |
防護対策地域検索システム |
原子力発電技術機構 |
2000年度 |
原子力施設防の護対策地域検索システム |
原子力発電技術機構 |
2001年度 |
原子力施設津波解析コードの改良 |
原子力安全基盤機構 |
2004~2005年度 |
メタンハイドレート生産による地層変形予測プログラム |
エンジニアリング振興協会 |
2004~2006年度 |
総合建設会社 |
2007~2008年度 |
地震ハザード解析コードの改良 |
日本原子力研究所 |
2005年度 |
地下空間工事情報化支援システム |
総合建設会社 |
2005年度 |
鉱量計算システム |
鉱山会社 |
2005~2006年度 |
質点系モデル解析コードの改良整備 |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
津波解析コードの整備 |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
津波浸水域推定の津波解析コード |
原子力安全基盤機構 |
2006年度 |
LPG備蓄施設管理システム |
総合建設会社 |
2006年度 |
ガス設備管理システム |
メーカー会社 |
2006年度 |
品位解析システム |
メーカー会社 |
2006年度 |
耐震壁の断面検定プログラム |
総合建設会社 |
2007年度 |