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防災・減災地震・津波・河川氾濫・風水害や原子力災害に関して、シミュレーション技術を適用して被害を予測して防災・減災に関する調査・解析・開発ソリューションを提供します。

受託解析・コンサルティング

地震災害、津波、河川氾濫、都市型水害、土石流、火山噴火、林野火災等の自然災害に対する防災・減災や、原子力防災に関わる解析ソリューションを提供します。 自然災害、特に地震災害や風水害は一瞬にして都市の構造を破壊し、都市の機能を麻痺させます。このような災害に対しては、その災害による被害の規模を事前に予測し、都市の脆弱性を分析して被害の低減を図る防災対策、減災対策を講じることが、安全で安心な暮らしの礎となります。
CTCでは長年蓄積された数値シミュレーション技術により被害を予測し、GIS解析技術を駆使して人的被害、建築物被害、ライフライン被害などを地図上に表現し、防災・減災のソリューションを提供します。
例えば、東海・東南海・南海地震をはじめとする各種想定地震に対し、地震のゆれ(震度や最大加速度)、液状化の状況を最大で50mメッシュの精度で予測し、建築物の被害、火災による被害、人的被害、ライフラインの被害、交通輸送の被害を解析します。また、津波シミュレーションにより最大波高、到達時刻、遡上範囲を予測し、浸水する地区やその深さ、構造物への影響を解析します。面的に解析された被害想定結果は、空間情報としてGIS(地理情報システム)により地図上に表現し、地域別の危険度の把握、避難者や帰宅困難者の想定、避難場所・避難経路・備蓄量などの検討に役立てます。

システム開発・カスタマイズ

お客様の様々な広範囲でかつ高度な要望に対しまして、種々の技術(地震工学、構造工学、地盤工学、情報工学、気象学、地球物理学、原子力工学など)と技術者をコーディネイトし、最適な提案を行い、満足いただけるシステムを構築いたします。要素技術をベースとして膨大な数値情報の効率的な処理、インターフェースの作成、データベースの有効活用、GISを駆使したビジュアルな表現など、より良いシステムの実現化に対してCTCのノウハウを提供いたします。

日本には多くの地震危険度の高い活断層があり、また太平洋・フィリピン海プレートにも近いことから、これまで数多くの地震被害や津波被害がありました。最近では、1995年兵庫県南部地震、2000年鳥取県西部地震、2001年芸与地震などの被害を伴う大きな地震が続いています。また将来的には、太平洋プレートの沈み込みを起因とする宮城県沖地震の発生確率が今後20年間の間に80%、フィリピン海プレートの沈み込みを起因とする南海トラフ沿いの地震(南海地震、東南海地震)の発生確率が今後50年間に80~90%という発表(2001年9、12月、地震調査研究推進本部地震調査委員会)もあることから、大地震が発生したときの、災害の軽減対策を進める必要性が益々増してきています。内陸の都市直下の地震もプレート間地震よりは発生確率は低いものの、一度起きると大災害となる可能性が高いことから、これまでの地震工学、計算工学、そして情報工学の実績や最新の知見に基づくバランス良い防災技術を駆使して災害を防ぐ必要があるものと考えます。
CTCではこれまで、岩盤の崩落や地すべりのシミュレーションを始め、地震危険度解析による地震ハザード評価システムの開発から、強震動予測システムの開発、そして地盤の地震時安定性評価や構造物の耐震安全性評価のためのシステム開発やシミュレーション、解析コンサルティングを行ってきました。防災システムの開発に関しては、最近では、気象庁が発信する緊急地震速報に基づくリアルタイム地震防災システムのプロトタイプの構築も行ってきました。また、地震防災以外におきましても、河川や津波災害システムの開発やシミュレーション、気象情報を活用した原子力防災システムの独自開発も行ってきております。

ソフトウェア販売・技術サポート

CTCでは、数々の防災業務の経験から地震波動に関わるソフトウェアを開発、販売しております。そうした自社開発ソフトウェアとともに、爆風や火山弾等の衝撃的な解析についても国外のソフトウェアを販売・技術サポートを行っています。

サポートに関してはそれぞれのソフトウェアで専任スタッフが常駐し、お客様のご質問にお答えします。 CTC製品のユーザー様専用エリアである「お客様広場」では、ソフトウェア修正版/バージョンアップ版のダウンロード、FAQ、使用テクニック等、充実したコンテンツを展開しております。

最先端の技術で信頼と実績のあるCTCソフトウェアラインアップを、是非ともお客様の業務にお役立てください。

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