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受託解析・コンサルティング地震災害、津波、河川氾濫、都市型水害、土石流、火山噴火、林野火災等の自然災害に対する防災・減災や、原子力防災に関わる解析ソリューションを提供します。
自然災害、特に地震災害や風水害は一瞬にして都市の構造を破壊し、都市の機能を麻痺させます。このような災害に対しては、その災害による被害の規模を事前に予測し、都市の脆弱性を分析して被害の低減を図る防災対策、減災対策を講じることが、安全で安心な暮らしの礎となります。 地震動シミュレーション我が国の自然災害の中でも特に被害の大きい地震動は、断層モデルによる地震波伝播解析手法を用いて予測します。断層モデルから地震の強さと大きさを解析し、岩盤や地盤のデータを空間的に整備してその中を伝わる地震波の速さと強さを解析し、地表面での震度、最大速度、最大加速度、液状化ランクを求めます。ＣＴＣでは、本格的に３次元で解析できる【大規模地震構造伝播解析ソフト GeoWAVE】と、比較的簡易に解析できる【地震動作成／波形処理システム D-WAVE】により地震の被害を予測します。 津波シミュレーション我が国は海底断層に囲まれた島国であり、太古の昔から海底地震による大津波に生命や財産の危険を脅かされています。近年では、科学技術の発展により過去の津波の既往歴や海底断層の調査から、今後津波を発生させると思われる断層がわかってきました。したがって、これらの断層を元に津波による被害を予測し、災害の軽減を図ることが可能となりました。ＣＴＣでは、日本近海の海底断層のパラメータを用いた津波シミュレーションモデルを開発し、対象地域に襲来する津波の高さや遡上の範囲を予測します。また、チリ津波のような太平洋を横断して日本沿岸に影響を及ぼす津波の予測も行えます。 【津波シミュレーションの主な機能】
地震災害（被害推定）地震や津波の災害を軽減するためには、予測されたシミュレーション結果を活用して、どの地域にどの程度の被害が発生するかなどを把握し、防災・減災の対策に活かすことが重要となります。いつ災害が襲ってくるかはわかりませんが、夏季の夕方など、いくつかのケースを想定し、自治体などが有する各種データ（人口、世帯、建築物、ライフラインなど）と過去の災害記録（阪神・淡路大震災などの災害記録）をもとに被害の定量的な評価が必要となります。ＣＴＣでは、予測されたシミュレーション結果と基盤となる各種データをもとに地域ごとの被害を定量化するとともに、ＧＩＳ技術を駆使して空間的な表示を行い、地域防災計画策定などのサポートを行います。 〔被害想定項目〕
風水害我が国の国土は豊な水と緑に恵まれていますが、その反面台風や活発な前線活動により、毎年のように豪雨による被害が発生しています。特に近年では、短時間に時間雨量が100ミリを超えるような集中豪雨が発生し、都市域ではその排水機能が麻痺して道路や地下街に水が溢れ出る、いわゆる都市型水害の被害が増大しています。このように、気象害による災害は、高潮や波浪、河川氾濫や都市型水害、土石流や崖崩れ、また冬季には雪崩や路面凍結などが発生しています。ＣＴＣでは、独自の気象予報をもとに、これらの個別の現象をモデル化し、それぞれの被害の規模と程度を予測して防災に役立てるよう努力しています。 その他の災害我が国は世界の1/10の火山が集中する火山大国です。また、森林が多く急峻な地形が多いことから、林野火災や岩盤崩落などの災害も発生しています。ＣＴＣでは、これらの災害についても個別の現象をモデル化し、それぞれの被害の規模と程度を予測して防災に役立てるよう努力しています。 空間情報解析いろいろな情報をDBに取り込み、DBとのリンクとGISを用いた空間情報解析を実施します。またインターネットを介してWebによる情報発信が可能です。 システム開発・カスタマイズお客様の様々な広範囲でかつ高度な要望に対しまして、種々の技術（地震工学、構造工学、地盤工学、情報工学、気象学、地球物理学、原子力工学など）と技術者をコーディネイトし、最適な提案を行い、満足いただけるシステムを構築いたします。要素技術をベースとして膨大な数値情報の効率的な処理、インターフェースの作成、データベースの有効活用、ＧＩＳを駆使したビジュアルな表現など、より良いシステムの実現化に対してＣＴＣのノウハウを提供いたします。 日本には多くの地震危険度の高い活断層があり、また太平洋・フィリピン海プレートにも近いことから、これまで数多くの地震被害や津波被害がありました。最近では、1995年兵庫県南部地震、2000年鳥取県西部地震、2001年芸与地震などの被害を伴う大きな地震が続いています。また将来的には、太平洋プレートの沈み込みを起因とする宮城県沖地震の発生確率が今後20年間の間に80％、フィリピン海プレートの沈み込みを起因とする南海トラフ沿いの地震（南海地震、東南海地震）の発生確率が今後50年間に80〜90％という発表（2001年9、12月、地震調査研究推進本部地震調査委員会）もあることから、大地震が発生したときの、災害の軽減対策を進める必要性が益々増してきています。内陸の都市直下の地震もプレート間地震よりは発生確率は低いものの、一度起きると大災害となる可能性が高いことから、これまでの地震工学、計算工学、そして情報工学の実績や最新の知見に基づくバランス良い防災技術を駆使して災害を防ぐ必要があるものと考えます。 地震災害については、近年「緊急地震速報を適用した早期地震通報システム」という減災対策の実用化が推進されています。これは、地震のＰ波（初期微動）を感知してＳ波（主要動）の振幅を予測し、わずか数十秒のタイムラグの間に対策を講じるもので、ＣＴＣでは列車制御システムへの適用から検討をはじめ、鉄道分野以外の領域への展開も進めております。 ソフトウェア販売・技術サポートＣＴＣでは、数々の防災業務の経験から地震波動に関わるソフトウェアを開発、販売しております。そうした自社開発ソフトウェアとともに、爆風や火山弾等の衝撃的な解析についても国外のソフトウェアを販売・技術サポートを行っています。  |
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